土地や戸建て（収益物件は含めず）の査定価格を算出するには、「原価法」および「取引事例比較法」という手段があります。これらは客観的な事実をベースに計算するものですから、不動産会社によって査定価格に大きな乖離が生じることはほぼありません。但し、客観的データーに不動産会社の担当者の『主観』要素が加わると査定価格に乖離が生じるのは当たり前のことです。
査定価格に大きな乖離がある場合は、どうしてその金額になったのかをその担当者に確認することが大切です。納得がいくご説明であればその査定価格（価格の高い査定価格）を信頼し、ご売却活動を進めることをお勧めします。
また、曖昧な根拠しか提示されないようであれば、信ぴょう性のない査定価格となりますので、査定価格の精査をしていただくことがよい条件でご売却できる第1歩かと思います。